2006年度のマテリアルバランス

当社グループは、事業活動が環境に与える負荷を把握するために、継続的にデータを集計し、それを環境の行動目標の基礎として活用しています。また集計の範囲を拡大し、グループ一丸となって環境負荷の軽減を目指しています。

データの対象期間と算定について

データの対象期間は2006年4月〜2007年3月です。データの算定は環境報告ガイドライン2007年版最終案（2007年6月）を参考にした。

【総エネルギー投入量】

各種エネルギーの年間使用料×エネルギーの種類ごとの換算係数の合計量。 化石燃料・熱・電気の換算係数は「省エネ法施行規則別表1.2.3」を使用。

【総物質投入量】

総製品生産量と廃棄物発生量を足し合わせて算定。

【CO2排出量】

排出係数は環境省「自主参加型国内排出量取引制度第1期実施ルールVer.1（2005年2月）、第3期実施ルールVer.1」を使用。 国内事業所の電気使用にかかる排出量の算定は、全国の全電源平均値を使用。
海外事業所の電気使用にかかる排出量の算定は、IEA（国際電力機関）等の係数を使用。

【廃棄物等排出量】

産業廃棄物量＋一般廃棄物量＋有価物量で算定。

【総排水量】

工場および事業場から公共用水域に排出されるすべての水。

【化学物質量】

PRTR法で規定される物質量。

2006年度の取り組み実績と今後の展望

2006年度はグループ全体のCO2排出量を1990年度から約1万トン削減するなど、注目すべき成果もでてきました。今後は経済合理性を考慮しながら、新商品・新技術の開発を含めて、環境問題の解決に取り組みます。