GRIスタンダード対照表

当ウェブサイトは、GRI(Global Reporting Initiative)「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照しています。
*印は中核(Core)要求事項です。

102:一般開示事項

項目 指標 掲載個所
組織のプロフィール 
102-1* 組織の名称
  1. 組織の名称
グループについて>会社案内
グループについて>(株)日清製粉グループ本社 会社概要
102-2* 活動、ブランド、製品、サービス
  1. 組織の事業活動に関する説明
  2. 主要なブランド、製品、およびサービス。特定の市場で販売が禁止されている製品またはサービスがあれば、その説明を含める
グループについて>会社案内
事業紹介
102-3* 本社の所在地
  1. 組織の本社の所在地
グループについて>(株)日清製粉グループ本社 会社概要
102-4* 事業所の所在地
  1. 組織が事業を展開している国の数、および重要な事業所を所有している国の名称。報告書に記載している項目との関連は問わない
グループについて>グループ会社・事業所一覧
102-5* 所有形態および法人格
  1. 組織の所有形態や法人格の形態
IR情報>株主・株式情報>株式情報
102-6* 参入市場
  1. 参入市場。次の事項を含む
    • 製品およびサービスを提供している地理的な場所
    • 参入業種
    • 顧客および受益者の種類
グループについて>会社案内
事業紹介
グループについて>グループ会社・事業所一覧
102-7* 組織の規模
  1. 組織の規模。次の事項を含む
    • 総従業員数
    • 総事業所数
    • 純売上高(民間組織について)、純収入(公的組織について)
    • 株主資本および負債の内訳を示した総資本(民間組織について)
    • 提供する製品、サービスの量
グループについて>会社案内
グループについて>数字で見る日清製粉グループ
IR情報>IR資料室>有価証券報告書
IR情報>業績・財務情報>財務データ(BS,PL,CF)
102-8* 従業員およびその他の労働者に関する情報
  1. 雇用契約(正社員と臨時雇用者)別の、男女別総従業員数
  2. 雇用契約(正社員と臨時雇用者)別の、地域別総従業員数
  3. 雇用の種類(常勤と非常勤)別の、男女別総従業員数
  4. 組織の活動の相当部分を担う者が、従業員以外の労働者であるか否か。該当する場合、従業員以外の労働者が担う作業の性質および規模についての記述
  5. 開示事項 102-8-a、102-8-b、102-8-cで報告する従業員数に著しい変動(観光業や農業における季節変動)
  6. データの編集方法についての説明(何らかの前提があればそれも含める)
CSRファクトブック
102-9* サプライチェーン
  1. 組織のサプライチェーンの説明。組織の活動、主要なブランド、製品、およびサービスに関するサプライチェーンの主要要素を含める
人と社会>責任ある調達の推進
102-12* 外部イニシアティブ
  1. 外部で作成された経済、環境、社会の憲章、原則その他のイニシアティブで、組織が署名または支持しているもののリスト
日清製粉グループのCSR>外部イニシアティブへの参加
戦略
102-14* 上級意思決定者の声明
  1. 組織とサステナビリティの関連性、およびサステナビリティに取り組むための戦略に関する、組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明
社長メッセージ
102-15* 重要なインパクト、リスク、機会
  1. 重要なインパクト、リスク、機会の説明
IR情報>IR資料室>統合報告書2021
倫理と誠実性 
102-16* 価値観、理念、行動基準・規範
  1. 組織の価値観、理念、行動基準・規範についての説明
グループについて>経営理念
102-17* 倫理に関する助言および懸念のための制度
  1. 組織内外に設けられている次の制度についての説明
    • 倫理的行為および合法行為、ならびに組織の誠実性に関する助言を求める制度
    • 非倫理的行為または違法行為、ならびに組織の誠実性に関する懸念を通報する制度
ガバナンス>コンプライアンス
人と社会>人権についての考え方
ガバナンス
102-18* ガバナンス構造
  1. 組織のガバナンス構造。最高ガバナンス機関の委員会を含む
  2. 経済、環境、社会項目に関する意思決定に責任を負っている委員会
ガバナンス>コーポレートガバナンス
日清製粉グループのCSR>CSRの考え方とマネジメント
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
  1. 組織が、役員レベルの地位にある者を経済、環境、社会項目の責任者として任命しているか
  2. その地位にある者が、最高ガバナンス機関の直属となっているか
ガバナンス>コーポレートガバナンス
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成
  1. 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成。次の事項による
    • 執行権の有無
    • 独立性
    • ガバナンス機関における任期
    • 構成員の他の重要な役職およびコミットメントの数、ならびにコミットメントの性質
    • ジェンダー
    • 発言権が低い社会的グループのメンバー
    • 経済、環境、社会項目に関係する能力
    • ステークホルダーの代表
ガバナンス>コーポレートガバナンス
IR情報>経営方針>コーポレートガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
グループについて>(株)日清製粉グループ本社 会社概要
IR情報>IR資料室>統合報告書2021
102-23 最高ガバナンス機関の議長
  1. 最高ガバナンス機関の議長が組織の執行役員を兼ねているか否か
  2. 議長が執行役員を兼ねている場合、組織の経営におけるその者の役割と、そのような人事の理由
IR情報>経営方針>コーポレートガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出
  1. 最高ガバナンス機関およびその委員会メンバーの指名と選出のプロセス
  2. 最高ガバナンス機関のメンバーの指名と選出で用いられる基準。次の事項を含む
    • ステークホルダー(株主を含む)が関与しているか、どのように関与しているか
    • 多様性が考慮されているか、どのように考慮されているか
    • 独立性が考慮されているか、どのように考慮されているか
    • 経済、環境、社会項目に関する専門知識や経験が考慮されているか、どのように考慮されているか
IR情報>経営方針>コーポレートガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-25 利益相反
  1. 利益相反の回避、対処のために最高ガバナンス機関が行っているプロセス
  2. 利益相反に関する情報をステークホルダーに開示しているか。最低限、次の事項を含む
    • 役員会メンバーへの相互就任
    • サプライヤーおよびその他のステークホルダーとの株式の持ち合い
    • 支配株主の存在
    • 関連当事者の情報
IR情報>経営方針>コーポレートガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見
  1. 経済、環境、社会項目に関する最高ガバナンス機関の集合的知見を発展、強化するために実施した施策
人と社会>人権についての考え方
102-33 重大な懸念事項の伝達
  1. 最高ガバナンス機関に対して重大な懸念事項を伝達するために設けられているプロセス
IR情報>IR資料室>統合報告書2021
102-35 報酬方針
  1. 最高ガバナンス機関および役員に対する報酬方針。次の種類の報酬を含む
    • 固定報酬と変動報酬(パフォーマンス連動報酬、株式連動報酬、賞与、後配株式または権利確定株式を含む)
    • 契約金、採用時インセンティブの支払い
    • 契約終了手当
    • クローバック
    • 退職給付(最高ガバナンス機関、役員、その他の全従業員について、それぞれの給付制度と拠出金率の違いから生じる差額を含む)
    • 報酬方針におけるパフォーマンス基準と、最高ガバナンス機関および役員の経済、環境、社会項目における目標がどのように関係しているか
IR情報>経営方針>コーポレートガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-36 報酬の決定プロセス
  1. 報酬の決定プロセス
  2. 報酬コンサルタントが報酬の決定に関与しているか否か、また報酬コンサルタントが経営陣から独立しているか否か
  3. 報酬コンサルタントと組織との間に存在するその他の関係
IR情報>経営方針>コーポレートガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
報告実務
102-45* 連結財務諸表の対象になっている事業体
  1. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体のリスト
  2. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれかが報告書の記載から外れているか否か
編集方針
IR情報>IR資料室>有価証券報告書
102-46* 報告書の内容および項目の該当範囲の確定
  1. 報告書の内容および項目の該当範囲を確定するためのプロセスの説明
  2. 組織が報告書の内容を確定する際、報告原則をどのように適用したかについての説明
編集方針
102-47* マテリアルな項目のリスト
  1. 報告書の内容を確定するプロセスで特定したマテリアルな項目のリスト
日清製粉グループのCSR>CSR重要課題(マテリアリティ)
102-50* 報告期間
  1. 提供情報の報告期間
編集方針
102-51* 前回発行した報告書の日付
  1. 前回発行した報告書の日付(該当する場合)
編集方針
102-52* 報告サイクル
  1. 報告サイクル
編集方針
102-53* 報告書に関する質問の窓口
  1. 報告書またはその内容に関する質問の窓口
お問い合わせ>その他のお問い合わせ
102-55* 内容索引
  1. GRIの内容索引(使用した各スタンダードを明記し、報告書に記載したすべての開示事項を一覧表示する)
  2. 内容索引には、各開示事項について次の情報を含める
    • 開示事項の番号(GRIスタンダードに従って開示した項目について)
    • 報告書またはその他の公開資料の中で、該当の情報が記載されているページ番号またはURL
    • 要求される開示事項の省略が認められていて、開示できない場合の省略の理由(該当する場合)
※本表
102-56* 外部保証
  1. 報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行の説明
  2. 報告書が外部保証を受けている場合、
    • 外部保証報告書、表明、意見に言及する。外部保証によって保証されている事項、保証されていない事項、その根拠(サステナビリティ報告書に添付する保証報告書に記載がない場合)。これには保証基準、保証レベル、保証プロセスに存在する制約事項も含める
    • 組織と保証提供者の関係
    • 最高ガバナンス機関または役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否か、どのように関わっているか
CSRファクトブック

103:マネジメント手法

項目 指標 掲載個所
103-2* マネジメント手法とその要素
  1. 組織がその項目をどのようにマネジメントしているかについての説明
  2. マネジメント手法の目的に関する表明
  3. マネジメント手法に次の要素が含まれている場合、各要素についての説明
    • 方針
    • コミットメント
    • 目標およびターゲット
    • 責任
    • 経営資源
    • 苦情処理メカニズム
    • 具体的な措置(プロセス、プロジェクト、プログラム、イニシアティブなど)
日清製粉グループのCSR>CSR重要課題(マテリアリティ)
安全・安心
人と社会>責任ある調達の推進
環境>環境マネジメント
環境>廃棄物削減と資源循環
環境>水資源への取組み
環境>気候変動への対応
人と社会>社員・従業員とともに>労働安全衛生
ガバナンス>コンプライアンス

200:経済

項目 指標 掲載個所
経済パフォーマンス 
201-1 創出、分配した直接的経済価値
  1. 創出、分配した直接的経済価値(発生主義ベースによる)。これには、組織のグローバルにおける事業について、次に一覧表示する基本要素を含める。データを現金主義で表示する場合は、その判断理由を次の基本要素に加えて報告する
    • 創出した直接的経済価値:収益
    • 分配した経済価値:事業コスト、従業員給与と諸手当、資本提供者への支払い、政府への支払い(国別)、コミュニティ投資
    • 留保している経済価値:「 創出した直接的経済価値」から「分配した経済価値」を引いたもの
  2. 影響が著しいものについて、創出・分配経済価値を国、地域、市場レベルに分けて報告する。また「著しい」と判断する基準も報告する
IR情報>業績・財務情報>業績ハイライト
IR情報>業績・財務情報>財務データ(BS,PL,CF)
人と社会>地域社会とともに>社会貢献活動
CSRファクトブック
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
  1. 気候変動に起因してもたらされるリスクや機会で、事業、収益、費用に実質的な変動が生じる可能性のあるもの。次の事項を含む
    • リスクと機会の記述。リスクと機会を物理的、規制関連、その他に分類
    • リスクと機会に関連するインパクトの記述
    • 措置を行う前から想定されるリスクと機会の財務上の影響
    • リスクと機会をマネジメントするために用いた手法
    • リスクと機会をマネジメントするために行った措置のコスト
環境>気候変動への対応
IR情報>IR資料室>統合報告書2021
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制
  1. 組織の一般財源で当該制度の債務をまかなっている場合、その債務の推定額
  2. 年金制度の債務を支払うために別の基金を持っている場合、次の事項
    • 年金制度の債務額のうち別途積み立て資産でカバーされる割合の推定値
    • 当該推定値の計算基礎
    • 推定値の計算時期
  3. 年金制度の債務を支払うために設けられた基金が不足している場合、雇用者が完全補償実現に向けて実施している戦略があればそれを説明する。また雇用者が完全補償実現の目標時期を設定している場合は、それについて説明する
  4. 従業員、雇用者による拠出額が給与に占める割合
  5. 退職金積立制度への参加レベル(義務的参加か任意制度か、地域的制度か国の制度か、経済的インパクトがあるものか、など)
IR情報>経営方針>コーポレートガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
腐敗防止
205-2* 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
  1. ガバナンス機関メンバーのうち、腐敗防止に関する組織の方針や手順の伝達対象となった者の総数と割合(地域別に)
  2. 従業員のうち、腐敗防止に関する組織の方針や手順の伝達対象となった者の総数と割合(従業員区分別、地域別に)
  3. ビジネスパートナーのうち、腐敗防止に関する組織の方針や手順について伝達対象となった者の総数と割合(ビジネスパートナー種類別、地域別に)。腐敗防止に関する組織の方針や手順が、その他の個人または組織に伝達されているかどうかを記述する
  4. ガバナンス機関メンバーのうち、腐敗防止に関する研修を受講した者の総数と割合(地域別に)
  5. 従業員のうち、腐敗防止に関する研修を受講した者の総数と割合(従業員区分別、地域別に)
ガバナンス>コンプライアンス

300:環境

項目 指標 掲載個所
原材料  
301-1* 使用原材料の重量または体積
  1. 組織が報告期間中に主要製品やサービスの生産、梱包に使用した原材料の重量または体積の総計。次の分類による
    • 使用した再生不能原材料
    • 使用した再生可能原材料
環境>マテリアルバランス
エネルギー
302-1* 組織内のエネルギー消費量
  1. 組織内における非再生可能エネルギー源に由来する総燃料消費量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)。使用した燃料の種類も記載する
  2. 組織内における再生可能エネルギー源に由来する総燃料消費量(ジュールまたはその倍数単位による)。使用した燃料の種類も記載する
  3. 次の総量(ジュール、ワット時、またはその倍数単位による)
    • 電力消費量
    • 暖房消費量
    • 冷房消費量
    • 蒸気消費量
  4. 次の総量(ジュール、ワット時、またはその倍数単位による)
    • 販売した電力
    • 販売した暖房
    • 販売した冷房
    • 販売した蒸気
  5. 組織内のエネルギー総消費量(ジュールまたはその倍数単位による)
  6. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
  7. 使用した変換係数の情報源
環境>マテリアルバランス
CSRファクトブック
302-3* エネルギー原単位
  1. 組織のエネルギー原単位
  2. 原単位計算のため組織が分母として選択した指標
  3. 原単位に含まれるエネルギーの種類(燃料、電力、暖房、冷房、蒸気、またはこのすべて)
  4. 原単位計算に使用したのは、組織内のエネルギー消費量、組織外のエネルギー消費量、もしくはこの両方か
CSRファクトブック
303-1* 共有資源としての水との相互作用
  1. 取水され、消費され、排出される方法と場所を含む、組織と水との相互作用の記述、および、取引関係によって組織の活動、製品、サービスにもたらされ、または寄与し、もしくは直接関連した水関連のインパクト(例:流出水によるインパクト)
  2. 評価の範囲、期間、使用されたツールや方法を含む、水関連のインパクトを特定するために使用された手法の記述
  3. 水関連のインパクトがどのように対処されているかについての記述、以下を含む。組織が水を共有資源として取り扱うためにどのようにステークホルダーと協力するか、そして著しい水関連のインパクトのあるサプライヤーや顧客とどのように関わっているか
  4. 組織のマネジメント手法の一部である水関連の目標およびターゲットを設定するプロセス、および水ストレスを伴う各地域の公共政策と地域の状況との関係に対する説明
環境>水資源への取組み
303-2* 排水に関連するインパクトのマネジメント
  1. 排出される廃水の水質について設定された最低限の基準と、これらの最低限の基準がどのように決定されたかについての記述
    • 排出基準のない地域での施設からの排水基準がどのように決定されたか
    • 内部的に開発された水質基準またはガイドライン
    • 業種特有の基準は考慮されたか
    • 排水を受け入れる水域の特性を考慮したかどうか
環境>水資源への取組み
303-3* 取水
  1. すべての地域からの総取水量(単位:千kL)、および該当する場合は次の取水源ごとの総取水量の内訳
    • 地表水
    • 地下水
    • 海水
    • 生産随伴水
    • 第三者の水
  2. 水ストレスを伴うすべての地域からの総取水量(単位:千kL)、および該当する場合は、次の取水源ごとの総取水量の内訳
    • 地表水
    • 地下水
    • 海水
    • 生産随伴水
    • 第三者の水、およびi-ivに記載された取水源ごとのこの合計の内訳
  3. 開示事項303-3-aおよび開示事項303-3-bに記載された各取水源からの、次のカテゴリーごとの総取水量の内訳
    • 淡水(≤1,000mg / L 総溶解固形分)
    • その他の水(> 1,000 mg / L 総溶解固形分)
  4. どのようにデータが収集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報、適用した基準、方法論、前提条件など
環境>水資源への取組み
CSRファクトブック
303-4* 排水
  1. すべての地域の総排水量(単位:千kL)、および該当する場合は次の排水先タイプ別の総排水量内訳
    • 地表水
    • 地下水
    • 海水
    • 第三者の水 および該当する場合はこの合計の量は他の組織の使用のために送られた合計量
  2. すべての地域への総排水量(単位:千kL)についての次のカテゴリー別内訳
    • 淡水(≤1,000mg / L 総溶解固形分)
    • その他の水(> 1,000 mg / L 総溶解固形分)
  3. 水ストレスを伴うすべての地域への総排水量(単位:千kL)、および次のカテゴリー別の総排水量内訳
    • 淡水(≤1,000mg / L 総溶解固形分)
    • その他の水(> 1,000 mg / L 総溶解固形分)
  4. 排水時に優先的に懸念される物質が処理されていること、次を含む
    • 優先的に懸念される物質がどのように定義されているか、そして国際規格(あるならば)、信頼でき
      るリスト、あるいは規準がどのように用いられているか
    • 優先的に懸念される物質の排出限度を設定するアプローチ
    • 排出限度に違反した事案数
  5. どのようにデータが収集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報、適用した基準、方法論、前提条件など
環境>水資源への取組み
CSRファクトブック
303-5* 水消費
  1. すべての地域での総水消費量(単位:千kL)
  2. 水ストレスを伴うすべての地域での総水消費量(単位:千kL)
  3. 水の保管が水関連の著しいインパクトを及ぼすことが同定された場合の水保管量の変化(単位:千kL)
  4. どのようにデータが収集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報、適用した基準、方法論、前提条件など。ここには、情報を計算・推定・モデル化したか、直接的な測定から得たかどうかや、またセクター特有の因子を使用することなど、このためにとられたアプローチを含む
環境>水資源への取組み
生物多様性
304-1* 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
  1. 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイトに関する次の情報
    • 所在地
    • 組織が所有、賃借、管理する可能性のある地表下および地下の土地
    • 保護地域(保護地域内部、隣接地域、または保護地域の一部を含む地域)または保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域との位置関係
    • 事業形態(事務所、製造・生産、採掘)
    • 事業敷地の面積(km2で表記。適切な場合は他の単位も可)
    • 該当する保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域の特徴(陸上、淡水域、あるいは海洋)から見た生物多様性の価値
    • 保護地域登録されたリスト(IUCN保護地域管理カテゴリー、ラムサール条約、国内法令など)の特徴から見た生物多様性の価値
環境>生物多様性への配慮
304-3* 生息地の保護・復元
  1. すべての保護もしくは復元された生息地の規模と所在地。外部の独立系専門家が、その復元措置の成功を認定しているか否か
  2. 組織の監督・実施により保護もしくは復元された場所と異なる生息地がある場合、保護や復元を目的とする第三者機関とのパートナーシップの有無
  3. 各生息地の状況(報告期間終了時点における)
  4. 使用した基準、方法、前提条件
環境>生物多様性への配慮
大気への排出 
305-1* 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)
  1. 直接的(スコープ1)GHG排出量の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
  2. 計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
  3. 生物由来のCO2排出量(CO2換算値(t-CO2)による)
  4. 計算の基準年(該当する場合、次の事項を含む)
    • その基準年を選択した理論的根拠
    • 基準年における排出量
    • 排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
    • 使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数(GWP)、GWP情報源の出典
    • 排出量に関して選択した連結アプローチ(株式持分、財務管理、もしくは経営管理)
    • 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
環境>マテリアルバランス
CSRファクトブック
305-2* 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
  1. ロケーション基準の間接的(スコープ2)GHG排出量の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
  2. 該当する場合、マーケット基準の間接的(スコープ2)GHG排出量の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
  3. データがある場合、総計計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
  4. 計算の基準年(該当する場合、次の事項を含む)
    • その基準年を選択した理論的根拠"
    • 基準年における排出量
    • 排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
  5. 使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数(GWP)、GWP情報源の出典
  6. 排出量に関して選択した連結アプローチ(株式持分、財務管理、経営管理)
  7. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
環境>マテリアルバランス
CSRファクトブック
305-3* その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)
  1. その他の間接的(スコープ3)GHG排出量の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
  2. データがある場合、総計計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
  3. 生物由来のCO2排出量(CO2換算値(t-CO2)による)
  4. 計算に用いたその他の間接的(スコープ3)GHG排出量の区分と活動
  5. 計算の基準年(該当する場合、次の事項を含む)
    • その基準年を選択した理論的根拠
    • 基準年における排出量
    • 排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
  6. 使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数(GWP)、GWP情報源の出典
  7. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
環境>マテリアルバランス
CSRファクトブック
305-4* 温室効果ガス(GHG)排出原単位
  1. 組織のGHG排出原単位
  2. 原単位計算のため組織が分母として選択した指標
  3. 原単位に含まれるGHG排出の種類。直接的(スコープ1)、間接的(スコープ2)、その他の間接的(スコープ3)
  4. 計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
環境>マテリアルバランス
CSRファクトブック
305-5* 温室効果ガス(GHG)排出量の削減
  1. 排出量削減の取り組みによる直接的な結果として削減されたGHG排出量(CO2換算値(t-CO2)による)
  2. 計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
  3. 基準年または基準値、およびそれを選択した理論的根拠
  4. GHG排出量が削減されたスコープ。直接的(スコープ1)、間接的(スコープ2)、その他の間接的(スコープ3)のいずれか
  5. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
環境>気候変動への対応
305-7* 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物
  1. 次の重大な大気排出物の量(キログラムまたはその倍数単位(トンなど)による)
    • Nox
    • SOx
    • 残留性有機汚染物質(POP)
    • 揮発性有機化合物(VOC)
    • 有害大気汚染物質(HAP)
    • 粒子状物質(PM)
    • この他、関連規制で定めている標準的大気排出区分
  2. 使用した排出係数の情報源
  3. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
環境>マテリアルバランス
CSRファクトブック
廃棄物
306-1* 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト
  1. 組織の実際および潜在的な廃棄物関連の著しいインパクトについて、その内容を説明する。
    • これらのインパクトにつながる、またはつながる可能性のあるインプット、活動、およびアウトプット
    • これらのインパクトが、組織自身の活動で発生した廃棄物に関連しているか、またはバリューチェーンの上流または下流で発生した廃棄物に関連しているか
環境>マテリアルバランス
306-2* 廃棄物関連の著しいインパクトの管理
  1. 組織自身の活動およびバリューチェーンの上流と下流における廃棄物の発生を防止し、発生した廃棄物からの著しいインパクトを管理するために取られた循環型対策を含む行動
  2. 組織が自らの活動で発生した廃棄物が第三者によって管理されている場合、その第三者が契約上または法的な義務に沿って廃棄物を管理しているかどうかを判断するために使用されたプロセスの説明
  3. 廃棄物に関連するデータを収集し、監視するために使用されたプロセス
環境>廃棄物削減と資源循環
306-3* 発生した廃棄物
  1. 発生した廃棄物の総重量をトン単位で示し、この総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
  2. データを理解するために必要な文脈情報と、そのデータがどのように集計されたか
環境>廃棄物削減と資源循環
CSRファクトブック
306-4* 処分されなかった廃棄物
  1. 処分されなかった廃棄物の総重量(トン)と、その総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
  2. 処分されなかった有害廃棄物の総重量(トン)と、この総重量の内訳を以下の回収作業別に示す
    • 再利用のための準備
    • リサイクル
    • その他の回収作業
  3. 処分されなかった非有害廃棄物の総重量(トン)と、この総重量の内訳を次の回収作業別に示す
    • 再利用のための準備
    • リサイクル
    • その他の回収作業
  4. 開示事項306-4-bおよび306-4-cに記載されている各回収作業について、処分されなかった有害廃棄物および非有害廃棄物の総重量(トン)の内訳
    • オンサイト
    • オフサイト
  5. データを理解するために必要な文脈情報と、そのデータがどのように集計されたか
環境>廃棄物削減と資源循環
CSRファクトブック
306-5* 処分された廃棄物
  1. 処分された廃棄物の総重量をトン単位で示し、この総重量の内訳を廃棄物の組成別に示す
  2. 処分された有害廃棄物の総重量(トン)、およびこの総重量の次の処分作業別の内訳
    • 焼却(エネルギー回収あり)
    • 焼却(エネルギー回収なし)
    • 埋立て
    • その他の処分
  3. 処分された非有害廃棄物の総重量をトン単位で示し、この総重量の次の処分業務別の内訳
    • 焼却(エネルギー回収あり)
    • 焼却(エネルギー回収なし)
    • 埋立て
    • その他の処分
  4. 開示事項306-5-bおよび306-5-cに記載されている各処分作業について、処分された有害廃棄物および非有害廃棄物の総重量(トン)の内訳
    • オンサイト
    • オフサイト
  5. データを理解するために必要な文脈情報と、そのデータがどのように集計されたか
環境>廃棄物削減と資源循環
CSRファクトブック
環境コンプライアンス 
307-1* 環境法規制の違反
  1. 環境法規制の違反により組織が受けた重大な罰金および罰金以外の制裁措置。次の事項に関して
    • 重大な罰金の総額
    • 罰金以外の制裁措置の総件数
    • 紛争解決メカニズムに提起された事案
  2. 組織による法規制への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる
環境>環境マネジメント
CSRファクトブック

400:社会

項目 指標 掲載個所
雇用  
401-1* 従業員の新規雇用と離職
  1. 報告期間中における従業員の新規雇用の総数と比率(年齢層、性別、地域による内訳)
  2. 報告期間中における従業員の離職の総数と比率(年齢層、性別、地域による内訳)
人と社会>社員・従業員とともに>働きがいのある職場づくり / ダイバーシティ
401-3* 育児休暇
  1. 育児休暇を取得する権利を有していた従業員の総数(男女別)
  2. 育児休暇を取得した従業員の総数(男女別)
  3. 報告期間中に育児休暇から復職した従業員の総数(男女別)
  4. 育児休暇から復職した後、12ヶ月経過時点で在籍している従業員の総数(男女別)
  5. 育児休暇後の従業員の復職率および定着率(男女別)
CSRファクトブック
労働安全衛生 
403-1* 労働安全衛生マネジメントシステム
  1. 労働安全衛生マネジメントシステムが導入されているかどうかの声明
    • 法的要件のためにシステムが導入されている。もしそうであるならば、法的要件のリスト
    • システムは、リスクマネジメントあるいはマネジメントシステムの公式な標準・手引きに基づき実施されている。もしそうであるならば、標準・手引きのリスト
  2. 労働安全衛生マネジメントシステムが対象とする労働者、事業活動および職場の範囲の説明。もし対象でないならば、範囲に含まれていない労働者、事業活動、職場についての理由説明
人と社会>社員・従業員とともに>労働安全衛生
403-2* 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査
  1. 労働関連の危険性(ハザード)を特定し、日常的かつ臨時的にリスクを評価し、危険性(ハザード)を排除しリスクを最小限に抑えるための管理体系を適用するために使用されるプロセスの説明
    • 組織がこれらのプロセスの質を保証する方法(それらを実行する人の能力を含む)
    • これらのプロセスの結果を使用して労働安全衛生マネジメントシステムを評価し、継続的に改善する方法
  2. 労働関連の危険性(ハザード)や危険な状況を労働者が報告するプロセスの説明、および労働者が報復措置からどのように保護されているかの説明
  3. 傷害や疾病・体調不良を引き起こす可能性があると思われる労働状況において労働者が自ら回避できるようにする方針とプロセスの説明、労働者が報復措置からどのように保護されているかの説明
  4. 労働関連の事故調査のために使用されるプロセスの説明(プロセスとは、危険性(ハザード)を特定し事故に関連するリスクを評価すること、管理体系を使用して是正措置を決定すること、労働安全衛生マネジメントシステムに必要な改善を決定すること、を含む)
人と社会>社員・従業員とともに>労働安全衛生
403-3* 労働衛生サービス
報告組織は、従業員および、従業員ではないが労働または職場が組織の管理下にある労働者について、次の情報を報告しなければならない。
  1. 危険性(ハザード)の特定と排除、リスクの最小化に寄与する労働衛生サービスの機能の説明、どのように組織がこれらのサービスの質を保証し、労働者のアクセスを促進するかについての説明
人と社会>社員・従業員とともに>労働安全衛生
403-5* 労働安全衛生に関する労働者研修
  1. 労働者に提供される労働安全衛生における研修に関する説明。すなわち、一般的な訓練に加えて、特定の労働関連の危険性(ハザード)、危険な活動、または危険な状況に関わる研修が想定できる
人と社会>社員・従業員とともに>労働安全衛生
403-6* 労働者の健康増進
  1. 組織は、業務に起因しない場合の医療およびヘルスケア・サービスへの労働者のアクセスをどうのように促進するかの説明、および提供されるアクセスの範囲の説明
  2. 対象となる特定の健康リスクを含む、労働関連でない主要な健康リスクに対処するために労働者に提供される任意の健康増進サービスおよびプログラムの説明、および組織がこれらのサービスやプログラムへの労働者のアクセスをどのように促進するかについての説明
人と社会>社員・従業員とともに>健康経営の取組み
403-8* 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
  1. 組織は、法的要件または公式の標準・手引きに基づく労働安全衛生システムを導入しているか
    • システムの対象となっている、従業員数および、従業員ではないが労働または職場が組織の管理下にある労働者数と割合
    • 内部監査を受けたシステムの対象となっている、従業員数および、従業員ではないが労働または職場が組織の管理下にある労働者数と割合
    • 外部監査または認証を受けたシステムの対象となっている、従業員数および、従業員ではないが労働または職場が組織の管理下にある労働者数と割合
  2. 本開示事項から除外されている労働者がいる場合には、なぜ、およびどのような労働者が除外されているのかの説明
  3. どのようにデータが収集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報、適用した基準、方法論、前提条件など
人と社会>社員・従業員とともに>労働安全衛生
403-9* 労働関連の傷害
  1. すべての従業員について
    • 労働関連の傷害による死亡者数と割合
    • 重大結果に繋がる労働関連の傷害者数と割合(死亡者を除く)
    • 記録対象となる労働関連の傷害者数と割合
    • 労働関連の傷害の主な種類
    • 労働時間
  2. 従業員ではないが労働または職場が組織の管理下にある労働者について
    • 労働関連の傷害による死亡者数と割合
    • 重大結果に繋がる労働関連の傷害者数と割合(死亡者を除く)
    • 記録対象となる労働関連の傷害者数と割合
    • 労働関連の傷害の主な種類
    • 労働時間
  3. 重大結果に繋がる傷害のリスクを引き起こす危険性(ハザード)、次を含む
    • どのようにこれらの危険性(ハザード)が決定されたのか
    • これらの危険性(ハザード)のどれが、報告期間中、重大結果に繋がる傷害を引き起こしたのか、もしくは一因となったのか
    • 管理体系を使用して、これらの危険性(ハザード)を排除し、リスクを最小化するためにとられた、もしくは進行中の措置
  4. 管理体系を使用して、その他の労働関連の危険性(ハザード)を排除し、リスクを最小化するためにとられた、もしくは進行中の措置
  5. 上記の労働関連の傷害の割合は、労働時間200,000時間もしくは1,000,000時間あたりに基づき計算された割合かどうか
  6. 本開示事項から除外されている労働者がいる場合には、なぜ、およびどのような労働者が除外されているのか
  7. どのようにデータが収集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報、適用した基準、方法論、前提条件など
人と社会>社員・従業員とともに>労働安全衛生
403-10* 労働関連の疾病・体調不良
  1. すべての従業員について
    • 労働関連の疾病・体調不良による死亡者数
    • 記録対象となる労働関連の疾病・体調不良の発症数
    • 労働関連の疾病・体調不良の主な種類
  2. 従業員ではないが労働または職場が組織の管理下にある労働者について
    • 労働関連の疾病・体調不良による死亡者数
    • 記録対象となる労働関連の疾病・体調不良の発症数
    • 労働関連の疾病・体調不良の主な種類
  3. 疾病・体調不良のリスクを引き起こす危険性(ハザード)、次を含む
    • どのようにこれらの危険性(ハザード)が決定されたか
    • これらの危険性(ハザード)のどれが、報告期間中、疾病・体調不良を引き起こしたのか、もしくは一因となったのか
    • 管理体系を使用して、これらの危険性(ハザード)を排除し、リスクを最小化するためにとられた、もしくは進行中の措置
  4. 本開示事項から除外されている労働者がいる場合には、なぜ、およびどのような労働者が除外されているのか
  5. どのようにデータが収集されたかを理解するのに必要な何らかの文脈上の情報、適用した基準、方法論、前提条件など
人と社会>社員・従業員とともに>労働安全衛生
研修と教育
404-1* 従業員一人あたりの年間平均研修時間
  1. 報告期間中に、組織の従業員が受講した研修の平均時間(次の内訳による)
    • 性別
    • 従業員区分
人と社会>社員・従業員とともに>人材育成と人事評価
CSRファクトブック
404-2* 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
  1. 従業員のスキル向上のために実施したプログラムの種類、対象と、提供した支援
  2. 雇用適性の維持を促進するために提供した移行支援プログラムと、定年退職や雇用終了に伴うキャリア終了マネジメント
人と社会>社員・従業員とともに>人材育成と人事評価
404-3* 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
  1. 報告期間中に、業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合(男女別、従業員区分別に)
人と社会>社員・従業員とともに>人材育成と人事評価
ダイバーシティと機会均等 
405-1* ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
  1. 組織のガバナンス機関に属する個人で、次のダイバーシティ区分に該当する者の割合
    • 性別
    • 年齢層: 30歳未満、30歳~50歳 、50歳超
    • 該当する場合には、その他のダイバーシティ指標(例えばマイノリティ、社会的弱者など)
  2. 次のダイバーシティ区分の従業員区分別の従業員の割合
    • 性別
    • 年齢層: 30歳未満、30歳~50歳 、50歳超
    • 該当する場合には、その他のダイバーシティ指標(例えばマイノリティ、社会的弱者など)
CSRファクトブック
IR情報>IR資料室>統合報告書2021
人権アセスメント 
412-2* 人権方針や手順に関する従業員研修
  1. 人権方針や事業所に関わる人権側面に関する手順について、報告期間中に従業員研修を実施した総時間数
  2. 人権方針や事業所に関わる人権側面に関する手順について、報告期間中に従業員研修を受けた従業員の割合
人と社会>人権についての考え方
顧客の安全衛生 
416-1* 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
  1. 重要な製品およびサービスのカテゴリーのうち、安全衛生インパクトの評価を改善のために行っているものの割合
安全・安心